【発行上限2,100万枚】国境無き通貨ビットコインを80億人が争奪戦？！｜0.26BTC保有で上位1％説

ビットコインは持っておくべきなのか？
1BTCが将来5,000万円や1億円になると唱える実業家や経済学者の話は現実になるのか？

2024年3月現在、私たちの暮らす日本では近所のスーパーやコンビニでBTC決済ができるわけでもなく、資産運用と言えば株や外貨が一般的です。そんな背景から、持っていなくても日々の生活に影響はないのですが、半減期を前に一時1BTC=950万円を記録したビットコインが気になっている方も多いのではないでしょうか？

※結論を言うと、今からでも運用するチャンスは十分にあります。

▼　BTC発行上限の2,100万枚は意外と少ない数字

• 　BTC発行上限は2,100万枚、つまり1BTC保有できる人は世界で2,100万人限定
• 　2,100万人は東京都と埼玉県の人口を合わせた程度
• 　2,100万枚を世界の人口80億人で分けると、1人当たりわずか0.0026BTC

※記事執筆時点で0.0026BTC＝24,300円程度

▼　現在のBTC価格

実際には、暗号資産の取扱いが禁止されている国や、暗号資産を購入できる環境下で生活していない人々もいるので概算の数値になりますが、思った以上に少ないと感じる方が多いはずです。

現代はインターネットが普及したWEB2.0時代ですが、既にブロックチェーンが普及するWEB3.0時代への過渡期に入っています。現金から電子マネーが利用されるようになったように、次は暗号通貨があたりまえに流通する時代になります。

▼　ところでWEB3.0って何？が5分で解決

記事の終盤では初めてのビットコイン購入にオススメの取引所や、ビットコインを無料でもらう方法、運用して増やす方法も紹介しています。

ビットコインの価値はどのように決まるのか？

前回のバブル時期2021年末には1BTC＝770万円以上の最高値を記録したビットコインですが、その後は半値以下の1BTC＝300万円前後を推移し、2024年3月現在は1BTC=900万円台に高騰しています。いったいどのようにして価値が変動しているのでしょうか？

ビットコインの価値は「市場の需要と供給」によって決まります。

• 　売りたい人より、買いたい人が多い場合
  　　➡　品薄状態となるので価格は上昇する
• 　買いたい人より、売りたい人が多い場合
  　　➡　市場にBTCが余るので価格は下降する

投資家の動き・企業の参入・経済指標の発表・法整備や規制など、様々な要因もビットコインの価格に影響を与える可能性があります。しかし根本的なところで言えば、ビットコインの価値は主観的なものであり、価値があると考える人が支払う金額によって決定されます。

▼　BTC取引画面

暗号資産を購入したことがある方はご存じのように、取引所では価格を指定して購入する「指値注文」という方法が一般的であることからも、BTC価格には購入する人々の意向が大きく反映されています。

ビットコインの価格推移

下のグラフはビットコイン誕生からの価格推移です。ブルーがビットコインの値動きで、比較としてイーサリアム(ETH)も表示していますが、非常に価格変動が激しいことが分かります。

ビットコインが誕生してからわずか十数年の間に様々な出来事があり、そのたびに価格は大きく変動してきました。もし2010年に1円分のBTC（＝10BTC）を買っていたら、2024年3月現在では9,500万円の価値に相当します。

▼　ビットコインの遍歴

ビットコインは暗号通貨市場に不安が広まるような事件が起きると下落し、資産としての価値に注目が集まると価格が上昇するという事を繰り返してきました。

値動きの幅は非常に大きく、ピザが1万BTCで取引された事例を2024年3月現在の価値で考えると、ピザの決済に950億円支払ったことになります。考えられない数字ですが、ビットコインはそれだけの可能性を秘めた未知の存在ということになります。

ちなみにビットコインの最小単位は「1 Satoshi」です。1 Satoshi＝0.00000001BTCです。
ビットコインの創設者「サトシ・ナカモト」から取ったネーミングで、1億Satoshiで1BTCになります。

ビットコインの価値が上がる要因

少し具体的に例を挙げると、以下のような事例が価格上昇を後押しします。

• 　企業や個人の参入
  　・暗号資産を用いた事業展開をする企業が増えており、利用者である個人の参入も増加傾向
  　・需要と流通が生まれることにより、ビットコインの価値が上がることが予測される
• 　企業マネーの流入
  　・既に多くの企業が事業運用やインフレヘッジ等の目的でビットコインを保有している
  　・暗号資産をポートフォリオに組込む企業も増加傾向で、資産として信頼を獲得しつつある
• 　規制や法整備の進展
  　・暗号資産の上場投資信託 (ETF) の承認など、投資家の信頼を高める動きが進んでいる
  　　↳2024年1月にBTC現物ETFがアメリカで承認され、多額の資金流入により高騰
  　・法令が整う事で、より企業が参入しやすい市場へと成熟し、活性化が期待できる
• 　技術の進歩
  　・より高速で安全なブロックチェーン技術や新しい分散型金融 (DeFi) の普及が可能になる
  　・日本でも個人の資産運用に注目が高まっており、需要にマッチした動きとなる

かんたんに言うと、ビットコインが資産として信頼を得られる市場に成長していけば、需要と流通が増加し、価格の上昇が期待できるという事です。

ビットコインが消滅することはあるのか

ビットコインが「消滅」することはありませんが、人々が価値を見出さなくなった時に価格が落ちていく可能性は世界中のビットコイン保有者の懸念事項です。

しかし、そう簡単に廃れるものではないと考えられる根拠があります。

• 　分散型のオープンソース ブロックチェーン ネットワーク上で動作する
  　　↳ 特定の企業が提供しているわけではないので、誰かが利用している限り存続する
• 　発行上限2,100万枚という制限がある
  　　↳ 希少性が生じるので、長期にわたって価値を維持することにつながる
• 　暗号通貨の元祖である
  　　↳ ビットコインは暗号通貨の代名詞にもなっており、ユーザーの愛着が根強い

技術的な面では、いずれさらに優れたものに需要が移っていく事も考えられますが、希少性や愛着という面では一定の価値が保たれると考えられます。

ビットコインの発行上限は2,100万枚ですが、実際の流通量はハードウォレットの紛失などにより少なくなることから、希少性が維持する価値は長続きするのではないかと考えられます。

0.28BTCで世界上位1%の富裕層になれる？On X

Xで気になったポストをピックアップしました。左側Steve Lee氏のコメントが非常におもしろい着眼点だと感じ、本記事執筆のきっかけともなりました。

▼　左側のツイートの和訳

0.28 BTCをHODL（所有）している場合、現在の世界人口の 1%以上があなたよりも多くの BTC を所有できることはありません。今日の 1,830 ドルの少額の投資で、将来のビットコイン所有者の世界で上位1% になることができます。

Steve Lee @moneyball

Steve Lee氏はGoogleのプロダクトディレクターの経歴を持つ暗号資産投資家です。直訳すると分かりにくいですが、BTCの発行上限2,100万枚と世界の人口から計算して「0.28BTCを保有していれば世界のBTC保有者の上位1％に入れる」というツイートです。

▼　現在のBTC価格

これを日本円で考えると、現在のレートが1BTC＝約936万円なので、0.26BTCを約243万円で購入すればビットコイン保有量で世界の上位1％に入れるという事になります。（記事執筆時点）

243万円は大金ですが、BTC保有者として世界の上位1％に入れると考えると意外にハードルが低い数字であるとも考えられます。

そして先日、三崎優太氏が15億円分のビットコインを購入したとツイートしていました。おそらく500BTC程度を保有していると考えられます。80億人で平等に分けたら1人0.0026BTCですから、500BTCという事は19万2千人分を1人で持っているという事になります。

つまり、絶対量を考えるとBTC持っていない人が圧倒的に多いのです。ビットコインの持つ可能性に気付いている一部の人だけが持っているのが現状です。

多くの人々がビットコインの価値に気付き買い求める頃には、価格が高騰して簡単には購入できなくなっているかもしれません。

今後の世界とビットコインの展望

前半はビットコインの価値について見てきましたが、ここからはビットコインを取り巻く環境に目を向けていきたいと思います。

▼　暗号通貨ヒートマップ（通貨にカーソルを合わせるとレートが表示されます）

各国のビットコインへの取り組み

ビットコインは基本的に、インターネットにアクセスできる人なら誰でも保有や売買が可能です。年齢・居住地・収入・クレジットスコア（信用調査）などの要素に基づく参入障壁はありません。

しかし税制面の問題もあり、法整備が進むに伴って、一定の制限が設けられている場合があります。

• 　一部の国では暗号通貨の売買に制限が設けられたり、禁止されたりしている
• 　取引所の口座開設に年齢制限がある場合がある（日本は18歳）

例えば日本人であっても、暗号通貨の取扱いに制限が設けられているエリアに居住している場合は、その場所のルールに従わなければなりません。

2023年6月には暗号通貨の不正流通を抑制するための法律「トラベルルール」が施行され、通貨の送金に関して一定の制限や通知義務が発生しています。

▼　トラベルルール詳細はコチラ

▼　各国の対応

• 　日本
  　・暗号通貨市場の発展途上
  　・ビットコインを通貨として支払いに利用できる小売業者も少ないながら存在する
  　・暗号資産取引所の運営は国の金融庁によって規制されている
• 　米国
  　・早くから暗号資産が普及しており、その分、規制に対しては慎重な姿勢をとっている
  　・さまざまな機関がマネーロンダリング防止法などの対象とすべきか等のガイダンスを発行
• 　ドイツ
  　・暗号通貨を支持する立場をとり、国家としてポジティブに取り扱っている
  　・2022年にステーキングやエアドロップについても網羅したガイドラインを発表
  　・Coincubの世界仮想通貨ランキングで1位
• 　スイス
  　・暗号資産とブロックチェーンイノベーションの中心地的な国家
  　・政府も暗号資産の運用に積極的で、一部で納税や公共サービスの支払いに導入される動き
• 　韓国
  　・暗号資産取引の市場としては大きく、若い世代を中心に盛り上がっている
  　・2022年5月、ステーブルコイン「テラUSD」大暴落で逮捕者が出る事件があった
  　・2022年11月には中央銀行が他国の中央銀行デジタル通貨(CBDC)連携テストを実施
• 　中国
  　・段階的に規制を強化し、2021年に暗号資産取引とマイニングの全面禁止を発表
  　・独自にデジタル人民元(CBDC)を発行し、流通させるためと考えられている
  　・禁止後も違法マイニングの摘発などが相次いでおり、人気は健在（？）
• 　インド
  　・かなり慎重な姿勢をとっており、過去には取引禁止の法案が提出されたこともある
  　・禁止こそされてはいないが利益の30％という高い税率設定で普及に抑制がかかっている

多くの国がビットコインやブロックチェーン技術に肯定的な立場をとっていますが、一部の地域では規制や禁止されていることも事実です。現段階では通貨として認めるには不安定な要素もあるので仕方がないのかもしれません。

WEB3.0時代ではブロックチェーン技術が様々な分野に組み込まれ、インフラの一部となり、私たちの生活に欠かせないものになります。その時が到来するとともに多くの人がビットコインを始めとする暗号通貨を必要とし、価値が上昇するであろうことは想像するに難しいことではありません。

ビットコインの付加価値とは？

ビットコインといえば金銭的な価値に意識が向きがちですが、それ以外の付加価値にも大きなメリットを持ち合わせています。

• 　分散化による自由な取引
  　・中央管理者の制限や規制を受けることなく、自由に金融取引を行うことができる
  　・自分の金融取引や資産管理のプライバシーを守り、セキュリティも強化できる
• 　ボーダレス取引
  　・銀行等の仲介者を必要とせず、ブロックチェーン技術により世界中どこでも送金が可能
  　・国際取引をより速く、より安く、より効率的に実行できる

世界銀行によると、世界中で推定 17 億人の成人が銀行口座を持たず、金融サービスを利用できない状態にあるのが現状です。金融サービスを利用できないという事は、預金や振り込み、支払いの引き落とし等ができず、経済的に非常に不便な状態で過ごす事となります。

銀行口座を持たない人々の多くは、貧困地域、金融制度の不備などにより、正式な金融サービスへのアクセスが困難な発展途上国に住んでいます。しかし、先進国においても難民や個人的な理由により銀行口座を持てない人もいます。

ビットコインに限らず暗号通貨全体の話になりますが、銀行口座を持たない個人の金融サービスへのアクセスを増やすことは、経済発展を促進するための重要なポイントであり、ビットコインやその他のデジタル金融サービスはそれを実現させる役割を果たします。

ビットコインが活躍する産業

ビットコインを含む暗号資産市場は、次のような産業で活躍の幅を広げると考えられます。

これらの業界以外でも事業に暗号通貨を取り入れる企業は増えており、ビットコインをはじめとする暗号資産とビジネスのつながりは急速に進化しています。

暗号資産は今後ますます日常生活と結びついていく事が予測され、その通貨の代表格がビットコインというわけです。

ビットコインは金銭的価値の面で話をすると胡散臭い印象を持たれがちですが、技術的な面や世界中にもたらす効果を考えると未知の可能性を秘めた存在です。

ビットコインを手に入れる方法

ビットコインを入手する方法はいくつかありますが、ベーシックな方法としては暗号資産取引所で口座を開設し、ビットコインを購入する方法です。

BTCを購入する

日本国内にも暗号資産取引所は数多くあり、どこで口座開設するか迷ってしまう方も多いでしょう。どこが良いか？結論を言うと「利用したいサービスを提供している取引所」です。

今回は以下2つの取引所を簡単にご紹介します。

• 　bitFlyer（ビットフライヤー）
  　　↳ 買い方やタイミングで迷いたくない方に便利な「積立購入」が使いやすい
• 　GMOコイン
  　　↳ 購入後に運用して増やしたい方に有利な「各種手数料無料」が特徴

bitFlyer｜積立購入が使いやすい

bitFlyer（ビットフライヤー）は自由度の高い積立購入サービスが特徴です。

ベテランであればチャートから買い時を見極めて的確な指値注文で購入することも可能ですが、初心者にとって「いつ買う？いくら買う？」というのは途方もない迷路のようなものです。

▼　そこで便利なのが、定期的に自動購入が可能な「積立購入」

簡単な初期設定をするだけで簡単に利用スタートが可能で、ストップしたい時も即日解除ができます。

• 　「高いときに買い過ぎない」「安いときに買い逃さない」を繰り返し実行
  　　↳ 購入価格を平準化し、効率的に通貨を取得することが可能
• 　毎回の購入操作や購入タイミング・価格を判断する必要がない
  　　↳ 手間とメンタル負荷を軽減した取得が可能
• 　購入頻度・1回あたりの購入額を指定するだけの簡単仕様
  　　↳ 購入頻度は「毎日・週1回・月2回・月1回」の4段階から選択可能
  　　↳ 購入額は1円～指定できて、BTCの他31銘柄にも対応

bitFlyerは、積立購入以外のプロダクトも充実しており、利用額に応じたビットコインが還元される「bitFlyerクレジットカード」も展開しています。

▼　bitFlyer 積立購入の詳細はコチラ

GMOコイン｜入出金・送金手数料が無料

GMOコインは入出金・送金手数料が無料で、取引手数料も比較的安いというメリットがあります。

ビットコインを運用して収益化する場合、外部プラットフォームに送金することも視野に入れる必要があるので、アクティブに運用しやすいGMOコインで口座を作っておいて損はありません。

※手数料がかかる取引所でBTCを送金すると、数千円以上取られてしまう事もめずらしくありません！

また、GMOコインは国内取引所ではめずらしく8銘柄でステーキングサービスを展開中です（DOT・ATOM・SOL・ASTR・XYM・XTZ・QTUM・ADA）口座に通貨を保有しているだけで毎月利息が残高に加算されるので低リスクな暗号資産運用をしたい方にもおすすめです。

▼　初心者向けのプロダクトも充実のGMOコイン

BTCを運用して増やす

ビットコイン運用というと、売買差益によって利益を得るトレードが一般的ですが・・・

そんな場合に有効な運用方法として「ステーキング」や「レンディング」といった方法があります。

厳密には仕組みが違うものですが、どちらも手軽に利用できて、通貨をプールして（預けて）一定期間を経過することで利息が得られるという運用方法になります。基本的に放置でOKです。

BTCをステーキング

2024年3月現在、日本国内の取引所ではBTCのステーキングサービスは実施されていませんが、日本人ユーザーも多い海外取引所のBybit（バイビット）では年利5％程度でBTCのステーキングが可能です。

▼　Bybitステーキングの特徴

• 　BTC以外にも120銘柄以上でステーキングサービスを展開中
  　　↳ 国内取引所では到底かなわない、パワーのあるプロダクト
• 　毎日アカウント残高に利息分が加算される
  　　↳ 着々と増える資産を実感できるため、モチベ維持につながる
• 　APR（年利率）は市場の需給状況に応じて毎時間見直しが行われる
  　　↳ 場合によっては利率高騰の可能性もあり

口座開設&本人確認（国内取引所と同様の内容）を済ませれば、即日スタートが可能です。

Bybitでは常時さまざまなキャンペーンが実施されており、豊富なボーナス受取が可能です。
>>　最新｜Bybitの受取可能なキャンペーン特典一覧と紹介コードを入力するメリット

Bybitステーキングの詳しい解説は、上記いちばん左側の記事をご参考いただければ幸いです。

BTCをレンディング

国内の各暗号資産取引所でもレンディングサービスを展開していますが、その手軽さから人気が高く、募集枠が埋まっていて新規参入しずらいのが現状です。そこで、すぐに利用できるレンディング専門プラットフォームが注目を集めています。

▼　レンディングプラットフォームの特徴

• 　取引所ではないので通貨の売買はできない
  　　↳ 利用時は元本となるBTCを国内取引所から送金する必要がある
• 　レンディング専門なので高利率
  　　↳ 独自の運用ルートを持っておりレンディング専門であるため、高利率が実現している

一定期間プラットフォームで数量を増やし、暗号資産取引所に戻して売却することで、収益を得ることが可能です。（数量が増えても価格が下がっていれば損失につながるので、タイミングを見て売却する必要があります）

＼　国内のレンディングプラットフォームを比較　／

BitLendingとPBRLendingは紹介しているサイトも多いのでご存じの方もいるかもしれませんが、筆者はCryptoLendingでUSDTを運用中です。CryptoLendingはマイニング事業で確かな経営基盤のあるFUELHASHが提供するレンディングサービスで、信頼性があると感じられたからです。

筆者が勝手に興味をもってブログ記事を書き、企業の方の目に留まってオンライン対談の機会をいただいた際も非常に将来性を感じるお話をしていただいたという経緯もあって、長く愛用しています。

送金を伴う運用時は送金手数料無料の取引所を利用して、コストを抑えることが必要です。そこで便利なのがGMOコインで、以下3つの組合せは使い勝手が良く、たくさんの口座を持たなくても効率的な運用が可能になります。

BTCを無料でもらう

「ビットコインが欲しいけれど、まだ購入する決心がつかない」という方は、小額ならもらう事も可能です。また、購入したいけれど自己資金が無いという方には、日常生活を少し工夫して資金を捻出する方法もあります。

▼　BTCを貯めながら、「時短・節約・資産運用」を同時進行

副業する時間が無い方や、資産運用に資金をまわすのが難しい方、何か始めようとは思っているが動けずにいる方などにおすすめの方法です。

最後になりますが、暗号資産取引所で口座開設をしなくてもビットコインをもらえる方法を紹介します。日本ではあまり馴染みがありませんが、海外ではFaucet（フォーセット）サイトという、集客のために暗号通貨を配布しているサイトが数多くあります。

メールアドレスとパスワードの設定だけで簡単にもらえるので、とにかく手軽な方法です。

▼　ビットコイン特化のフォーセットサイトFreeBitcoin

※もらったBTCはサイトのアカウントに貯まり、日本円に換金する際は暗号資産取引所の口座が必要です。

▼　FaucetやBCGから換金するならこのルート！

ビットコインは持っておくべきか？まとめ

結論を言えば「個人の判断による」となってしまいますが、もし自分の資産状況や将来的な資産形成にアクションを起こしたいのならば、持っておくべきでしょう。

• 　実際に保有することにより、資産運用の視野が広がる
• 　標準的な年利を日本円と比較すると、BTCの方が数千倍以上高い
• 　なんだかんだ企業や投資家も注目していて、2024年3月には過去最高額950万円突破

これだけのポテンシャルを秘めていながら、入手するのは非常に簡単です。ビットコイン投資で生活が成り立っている人はほぼいないと思いますが、余剰資金で少し持っておくのは十分「あり」だと考えられるのではないでしょうか。

• 　「Mushroom-Blog」に掲載されているすべてのコンテンツは、主として情報提供を目的に構成しています
• 　製品・サービス・投資・金融資産の売買等の勧誘を故意に勧めるものではありません
• 　暗号資産は常に価格が変動します。本コンテンツに記載されている価格は、記事作成または更新時の価格です
• 　当サイトに掲載されているサービスのご利用は、読者様のご自身の判断と責任において行ってください
• 　損失等が出た場合においても当ブログ運営者・管理人にて責任は負いかねます事をご了承ください